アプリ完成後に発生する手続き・更新・改修のまとめ | 株式会社イー・フュージョン
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アプリ完成後に発生する手続き・更新・改修のまとめ

2018年11月2日

アプリ完成後に発生する手続き・更新・改修のまとめ

アプリ完成後、保守にどのようなことがあるか、お客様からよくご相談をいただきます。アプリ申請には手続きがあり、更新時にも作業が発生するものもあります。アプリはAppleとGoogleの動向に左右されやすいため、先を読むことは難しいのですが、現状どのような作業・更新が発生するか知っておけば安心です。それでは実際に発生する項目をご紹介します。

アプリリリース時

まずアプリを一般に公開する場合、開発用のアカウントを取得する必要があります。

Apple Developer Programへの登録

自社でiOS用アプリをリリースするのに必要となります。登録にはD-U-N-S番号(企業を事業所ごとに識別するための、9 桁の固有の数字)が必要となります。年間メンバーシップの料金は 11,800 円。

Google Play デベロッパー アカウントへの登録

Android用アプリをリリースするのに必要となります。登録料金は25USドル。

各種証明書ファイル

アプリ申請前には配布用証明書、配布用Provisioning Profileが必要となります。また、プッシュ通知機能を導入している場合、APNs用証明書が必要となります。

プライバシーポリシー

以前は個人情報を取得しないアプリでは任意でしたが、最近はアプリのプライバシーポリシーを用意する必要があります。これはEUが施行したプライバシー関連の法規制である一般データ保護規則(GDPR)の影響と言われています。

アプリリリースから1年後

iOS、AndroidのOSは毎年バージョンが上がるため、アプリを取り巻く環境は1年で大きく変わる場合もあります。

Apple Developer Programの更新

1年でメンバーシップの更新が発生します。更新費用は初期同様の 11,800 円。Google Playは初期の登録料のみとなっているため費用は掛かりません。

プッシュ通知の証明書更新

アプリでプッシュ通知機能を導入している場合、年1回の証明書更新作業が発生します。プログラム知識は必要ありませんが、不安な場合、開発会社に対応を依頼することをオススメします。

OSのバージョンアップに伴うアプリ改修

全てのアプリに影響があることがOSのバージョンアップで、不具合が発生することが多々あり、その影響は小さいものから大きなものまで様々です。

Appleの場合、毎年6月に開催されるAppleの開発者イベントWWDC(The Apple Worldwide Developers Conference)で新OSが発表になり、新しいiPhoneが発表になる9月のイベントまでベータ版ではありますが、開発者は新しいOSに触れることができます。その期間で自分たちのアプリにどのような影響があるか、不具合は無いのか調査は可能です(ベータのためOS側の不具合も多いこともありますが)。

Googleの場合もAppleと同様毎年OSのアップデートがありますが、最新バージョンがリリースされてもインストールできる端末の種類が少なく、直ちには影響が無いことが多いです。

操作に支障のない不具合であれば目をつぶることもできそうですが、アプリが落ちる不具合や画面遷移しない不具合など致命的なものに関してはアプリのユーザーから改修が求められます。開発会社に対応を依頼した場合、不具合の内容によって工数の掛かり具合も異なるため費用も様々と思われます。

アプリリリースから不定期

AppleやGoogleがストア掲載のガイドラインをアップデートするため、ストアにリリースされているアプリが削除されたり、アプリ申請を受け付けてもらえない場合があります。アプリ提供側の都合ではなく、ストア都合のアプリ更新も避けては通れません。
逆に考えれば、収益が伴っておらず、こうした変化に対応できないアプリは今後どうするのかアプリビジネスを再考するタイミングと言えます。

新端末対応の義務化

新たな画面サイズのiPhoneが発売されてから約1年後、AppStoreでアプリを申請する際にその画面サイズをサポートしていないとアプリ更新を受け付けてもらえません。特に画面数の多いアプリや、ゲームアプリなどでは対応に苦労しそうです。最近ではノッチ(切り込み)のあるiPhoneが発売され、画面サイズは拡大の一途をたどっており、ゆくゆくはノッチも無くなり画面サイズは更に増加すると考えられます。 Androidの場合は新端末に関する義務化のようなものはありません。

ガイドラインの遵守

広告やプライバシーポリシーなど、ガイドライン変更でアプリ更新時に修正が必要な場合があります。また新たに禁止事項が追加されアプリを削除される場合もあります。最近では仮想通貨マイニングアプリがAppStore、Google Playで削除対象となりました。

まとめ

ご紹介したとおり、アプリをストアにリリースし続けるにはApple、Googleの動向に合わせ対応する必要があります。大きな変更の際は予めアナウンスがあり、対応まで猶予がありますのでお困りのことがありましたらお気軽にお問い合わせください。

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