少子化が叫ばれて久しいですが、2018年の大学生の数はその10年前から9.3％増えて297.3万人に達しています^（※1）。要因としては、企業の採用が大卒者を好む傾向になって来たことや、それに呼応するように国が私大に補助金を出して受け皿を作ったり、奨学金交付の間口が拡がり進学しやすいような環境ができたりしたことなどが挙げられます。

一方モバイル環境もフィーチャーフォン（ガラケー）からスマートフォンへの代替わりが急速に進んで2012年に出荷台数は逆転し^（※2）、現在特に若い層では９割以上がスマホを保有していると言われています。
つまり「スマホを持つ大学生の市場」は、非常に大きなものとなっているのです。当然のように大学生を対象として狙ったアプリは、今がチャンスと参入企業が増加しています。

中でもいわゆる「大学アプリ」と呼ばれるアプリケーションは、2017年ごろから急速に普及し始め、その内容も、受験情報（受験生向け）、時間割、授業情報、サークル情報、交通情報、さらには大学ポータルサイトにアクセスできるものもあります。キャンパスライフ全般を扱えば趣味や嗜好で細分化されないし、何しろ学生にとって便利なため、潜在需要層は大きいのです。

もっとも大学サイドから現状を見ると、また景色が違って来ます。
進学率は上昇したと言っても少子化は今後ますます進むので、既に生き残り競争が始まっています。文部科学省の試算では、2017年度の大学進学者63万人が2040年度には50.6万人に減るといいます。さらに大学への補助金も今後は減少が見込まれています。自校の学生を多く抱えているまさに今が、受験生、ＯＢを含めて囲い込むチャンスなのではないでしょうか。
自分の大学へのロイヤリティを高めて、『人気』という資産を増やしておくのです。

大学アプリは、そのための武器の１つとなり得ると考えます。
〇〇大学のアプリの評判が良い⇒〇〇は良い大学、とつながる可能性があるからです。
もはや従来から行われている「WEBサイト」や「オープンキャンパス」と並ぶ有力なＰＲ手法であり、将来的には従来型に取って代わるかも知れません。それほどスマホの影響力は高いのではないでしょうか。

大学アプリを開発する場合、汎用性のある既存アプリと提携、公式アプリとして認定するのも有力な選択肢でしょう。開発費が抑えられる、というメリットがあります。
ただ、それでは自校の魅力や独自性が充分に伝え切れない、と考える方々もいらっしゃるのではないでしょうか？ 今やオリジナルでアプリを開発しても負担の大きなコストではありません。
アプリを軸とした大学の広報をお考えの方、現状の大学アプリを見直してみたい方、ぜひ気軽に、下記のフォームから当社に相談してみて下さい。ソリューションをご提案いたします。

 

^※1 総務省統計局　2019年　大学生と短期大学生の合計
^※2 ＭＭ総研　2012年